日本も加盟しているWHOの「タバコ規制枠組み条約」では、「2010年2月までにすべての公共の建物内の完全禁煙」をガイドライン(指針)としています。子ども、家族、自分、大切な人がタバコの被害を受けない社会作りが必要だと思います。
動画CMコンテスト受賞作品(NPO法人日本禁煙学会)
●米研究 たばこの生々しい警告表示に禁煙効果
たばこの生々しい警告表示に禁煙効果、米研究
【AFP BB News】
http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2802773/7270550
米疾病対策センター(US Centers for Disease Control and Prevention、CDC)は26日、たばこのパッケージに記される喫煙の危険性を知らせる警告は、実際に喫煙を思いとどまらせているとする調査結果を発表した。苦しんでいる人間を描写したイメージ画像がいちばん効果的だったという。
調査チームは、世界保健機関(World Health Organization、WHO)がたばこ製品に警告表示を付けるよう求めている14か国(バングラデシュ、ブラジル、中国、エジプト、インド、メキシコ、フィリピン、ポーランド、ロシア、タイ、トルコ、ウクライナ、ウルグアイ、ベトナム)で2008~10年に実施された成人喫煙者の面接調査をもとに、喫煙データを収集、分析した。
その結果、すべての国で、喫煙者のほぼ全員が警告表示に気づいていた。警告表示を見て「禁煙することを考えた」と回答したのは、6か国で半数以上、残り8か国(ポーランド除く)で4人に1人以上だった。
禁煙を考えさせた回答が最も多かった警告表示の例は、パッケージに目立つように書かれ、喫煙の弊害を示した写真などのグラフィックが併用されたものだった。中でもグラフィックは、字が読めない、または字をわざわざ読まない喫煙者にも「届く」だけでなく、喫煙者の感情に働きかけて禁煙の動機を植え付ける上で最も効果的であることが分かった。
ブラジルとタイでは、写真やグラフィックの警告表示が付いたたばこが非常に多く出回っており、たばこをやめることを考えた喫煙者の割合も14か国中最も高かった。
その一方で、警告表示の面積が小さく文字だけが多用されているバングラデシュとベトナムでも、どういうわけか禁煙を考えた喫煙者の割合が高かった。
米疾病対策センターは、禁煙を考えた人のうち、警告表示がきっかけだった人はどの程度いるのか、ほかの要因はないのかについて、さらなる調査を行いたいとしている。
【AFP BB News】
http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2802773/7270550
米疾病対策センター(US Centers for Disease Control and Prevention、CDC)は26日、たばこのパッケージに記される喫煙の危険性を知らせる警告は、実際に喫煙を思いとどまらせているとする調査結果を発表した。苦しんでいる人間を描写したイメージ画像がいちばん効果的だったという。
調査チームは、世界保健機関(World Health Organization、WHO)がたばこ製品に警告表示を付けるよう求めている14か国(バングラデシュ、ブラジル、中国、エジプト、インド、メキシコ、フィリピン、ポーランド、ロシア、タイ、トルコ、ウクライナ、ウルグアイ、ベトナム)で2008~10年に実施された成人喫煙者の面接調査をもとに、喫煙データを収集、分析した。
その結果、すべての国で、喫煙者のほぼ全員が警告表示に気づいていた。警告表示を見て「禁煙することを考えた」と回答したのは、6か国で半数以上、残り8か国(ポーランド除く)で4人に1人以上だった。
禁煙を考えさせた回答が最も多かった警告表示の例は、パッケージに目立つように書かれ、喫煙の弊害を示した写真などのグラフィックが併用されたものだった。中でもグラフィックは、字が読めない、または字をわざわざ読まない喫煙者にも「届く」だけでなく、喫煙者の感情に働きかけて禁煙の動機を植え付ける上で最も効果的であることが分かった。
ブラジルとタイでは、写真やグラフィックの警告表示が付いたたばこが非常に多く出回っており、たばこをやめることを考えた喫煙者の割合も14か国中最も高かった。
その一方で、警告表示の面積が小さく文字だけが多用されているバングラデシュとベトナムでも、どういうわけか禁煙を考えた喫煙者の割合が高かった。
米疾病対策センターは、禁煙を考えた人のうち、警告表示がきっかけだった人はどの程度いるのか、ほかの要因はないのかについて、さらなる調査を行いたいとしている。
●米国ティーンの喫煙率が過去最低、大麻使用は拡大
●米スモーカーの7割が禁煙希望、成功率はわずか6%
●タバコ警告写真に裁判所が「NO」―米国医学会が非難の声明
●禁煙補助たばこの独占権を子会社に供与=米22ndセンチュリー
●アメリカ/ 「喫煙者を雇わない方針」を打ち出した企業が物議
●ニューヨークの喫煙率、14%に低下
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2011年06月10日 Posted bytonton at 20:32 │Comments(0) │アメリカ
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