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禁煙外来　保険適用若いほど”不利”/島根
【山陰中央新報】
http://www.sanin-chuo.co.jp/health/modules/news/article.php?storyid=520081075
　県内で禁煙外来を設ける医療機関が増え、３月末現在で６８施設におよび、この２年間で１０施設も増加した。ただ、保険適用の条件が若い喫煙者ほど”不利”になるという現実があり、禁煙外来を受け持つ医師ら関係者は「条件緩和」を求めている。
　禁煙外来で保険適用になる対象は、▽「スクリーニングテスト」でニコチン依存症と診断▽ブリンクマン指数（一日の喫煙本数×喫煙年数）が２００以上－など四つ。この４条件を満たさないと、禁煙外来
での医療費は全額自己負担になる。例えばニコチンパッチの処方は、保険適用（３割負担）でも１万６千円前後になる。
　医療関係者が疑問視するのは、喫煙年数を掛け合わすブリンクマン指数。若い喫煙者ほど、一日に吸うたばこの本数が多くないとこの指数をクリアできない。勢い保険対象外になりやすい傾向にあるという。
　外資系の大手製薬メーカー・ファイザーが国内の２０代の喫煙者１千人を対象に昨年実施した調査では、ニコチン依存症の該当者６９７人のうち、ブリンクマン指数の基準を満たしたのは８３人（１１・９％）にとどまった。
　禁煙外来を設け、禁煙補助薬の選択や禁煙のアドバイスなどを行っている松江記念病院（松江市上乃木３丁目）。受診する２０～３０代は年々増加傾向にあり、受診者の約３０％を占めるまでになった。
　ブリンクマン指数について、同院の春木宥子医師は「若い人にとっては条件が高い。本来は治療を受けたい人にはフリーアクセスとなるべきだ」とし、条件緩和の必要性を説く。
　県の２００７年調査によると、２０～３９歳の喫煙率は男性６４・７％、女性１１・９％と依然高い水準にあり、若い年代の禁煙対策が喫緊の課題になっている。

【写真】禁煙外来を受診する男性。若い喫煙者ほど保険適用が受けにくい現実があり、適用基準緩和を求める声がある