世界で推定毎年20万人の労働者が職場での受動喫煙により命を落としている。受動喫煙に安全なレベルはない。全面禁煙の実施が受動喫煙の被害から人々を守る唯一の効果的な方法だ。(by WHO)

日本も加盟しているWHOの「タバコ規制枠組み条約」では、「2010年2月までにすべての公共の建物内の完全禁煙」をガイドライン(指針)としています。子ども、家族、自分、大切な人がタバコの被害を受けない社会作りが必要だと思います。

                
 動画CMコンテスト受賞作品(NPO法人日本禁煙学会)


   

「しかる」のではなく、治療を

「しかる」のではなく、治療を 加治正行医師/沖縄
子どもたちの喫煙でアドバイス
子どもたちの喫煙などをテーマにした八重山子どもセミナー(主催・八重山病院)が29日午後、石垣市民会館中ホールで開かれた。2002年に静岡県立こども病院に子ども専門の禁煙外来を開設した加治正行医師は、「喫煙した子どもを謹慎処分などにするのではなく、病院へ行くよう勧めるべきだ」と、治療によって子どもたちの禁煙をサポートする必要性を強調した。
加治医師は、喫煙してる子どもたちについて「大人ぶって吸っているように見えるが、実際にはニコチン依存状態で、やめられなくなっている。しかってもやめられない。治療が必要」と述べ、ニコチンパッチを使えば、1―2週間で禁煙できることを説明した。
 喫煙する妊婦から生まれた子どもの知能指数が低くなる傾向があることも示し、「妊婦の喫煙が赤ちゃんの脳を傷つけることになるという情報をきちんと伝えれば、禁煙してくれるのではないか」と適切な啓発の必要性を指摘した。



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2008年11月30日 Posted bytonton at 23:28 │Comments(0)知識

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