世界で推定毎年20万人の労働者が職場での受動喫煙により命を落としている。受動喫煙に安全なレベルはない。全面禁煙の実施が受動喫煙の被害から人々を守る唯一の効果的な方法だ。(by WHO)

日本も加盟しているWHOの「タバコ規制枠組み条約」では、「2010年2月までにすべての公共の建物内の完全禁煙」をガイドライン(指針)としています。子ども、家族、自分、大切な人がタバコの被害を受けない社会作りが必要だと思います。

                
 動画CMコンテスト受賞作品(NPO法人日本禁煙学会)


   

●漁業関係者の5人に1人がCOPDの疑い

漁業関係者の5人に1人がCOPDの疑い=日本ベーリンガーインゲルハイム
【YAHOO!ニュース】サーチナ 3月8日
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110308-00000071-scn-sci

 日本ベーリンガーインゲルハイムによると、漁業関係者の慢性閉塞性肺疾患(以下、COPD)に関する実態を調べる目的で、ファイザー、天羽漁業協同組合、房州ちくら漁業協同組合と共催で肺年齢測定会「肺OLD ARE YOU? あなたは自分の肺年齢を知っていますか?」を実施したところ、参加した漁業関係者のうち40歳以上の125名の漁業関係者の5人に1人がCOPDの疑いがあり、2001年に発表されたCOPDの大規模な疫学調査「NICEスタディ」における日本人の40歳以上のCOPD推定有病率8.6%を大幅に上回る結果が出た。

 測定でわかる肺機能のうち、息を吐き出すチカラの目安とされる“1秒率”が70%未満の場合にCOPDの疑いがあるとされ、今回の測定会における40歳以上の漁業関係者で1秒率70%未満者が21.6%と、約5人に1人にCOPDの疑いがあることが分かった。

 また、喫煙歴の有無別に1秒率が70%未満だった人の割合では、喫煙歴がある76名で25.0%、喫煙歴なしの49名で16.3%と、喫煙歴のある人の方の方が約10%多く、4人に1人の割合でCOPDの疑いがある結果も出た。

 漁業関係者では日本人の推定有病率と比べてCOPDの疑いがある人の割合が高い原因として、JTによる「2010年全国たばこ喫煙者率調査」の喫煙率は漁業関係者で24.8%、全国平均23.9%とほとんど変わらないものの、漁業関係者の喫煙量の多さが関係しているとの考えを示している。

 これらの結果から、喫煙歴がある40歳以上の人は肺機能検査を行い、自分の肺の健康状態を知ることが望まれると注意を呼びかけている。

(編集担当:小林南々穂)


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2011年03月13日 Posted bytonton at 15:56 │Comments(0)●データ・知識1

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