世界で推定毎年20万人の労働者が職場での受動喫煙により命を落としている。受動喫煙に安全なレベルはない。全面禁煙の実施が受動喫煙の被害から人々を守る唯一の効果的な方法だ。(by WHO)

日本も加盟しているWHOの「タバコ規制枠組み条約」では、「2010年2月までにすべての公共の建物内の完全禁煙」をガイドライン(指針)としています。子ども、家族、自分、大切な人がタバコの被害を受けない社会作りが必要だと思います。

                
 動画CMコンテスト受賞作品(NPO法人日本禁煙学会)


   

◎近い将来、喫煙者が世界中から絶滅する

近い将来、喫煙者が世界中から絶滅する
【ロケットニュース24】
http://rocketnews24.com/?p=64759

世界的に禁煙の機運が高まり続けているのだが、近い将来に、世界中から喫煙者がいなくなるという事実が判明した。

このままで需要が減り続ければ、タバコ産業が立ち行かなくなり、最終的に喫煙人口はゼロになってしまうというのである。

喫煙に関する調査を行ったのは、ニューヨークに拠点を置く「シティグループ」だ。同社の調査によれば、「今後約半世紀の間に、世界中からほとんどの『喫煙』が消える」としている。

英「テレグラフ」によると、イギリスでは1960年代に喫煙人口は成人の半分に達していたという。それが2008年の段階で5分の1まで減少しているのである。

アナリストはこの結果について、「イギリスのみならず、世界的に禁煙傾向が促進している。タバコ産業の衰退は世界中で進行している事実だ」と、説明している。

ちなみに各国から喫煙が消える時期については、次の通り。

スウェーデン2028年、オーストラリア2030年、アイスランド2033年、イギリス2040年、米国2046年、ニュージーランド2058年、イタリア2091年、フランス2118年、ギリシャ2231年、ドイツ2280年に、それぞれ喫煙者がいなくなるという予測されているのだ。

企業は需要の低下を値上げで補い、2020年頃まで成長を続けるものの、先行きは不透明。ひょっとしたら半世紀を待たずに、タバコ産業は市場から姿を消し、喫煙者はタバコを諦めることになるのかも
知れない。どれだけ大量に買い込んでいても、市場が壊滅すれば、禁煙せざるを得ないだろう。


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2011年01月21日 Posted bytonton at 19:02 │Comments(0)●データ・知識1

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